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    公开号:WO1989000113A1
    申请号:PCT/JP1988/000649
    申请日:1988-06-28
    公开日:1989-01-12
    发明作者:Kazuo Asano
    申请人:Sumitomo Rubber Industries, Ltd.；
    IPC主号:B60C11-00
    专利说明:
    [0001] 明 細 書
    [0002] 空気入りタイ ヤ
    [0003] 〔技術分野〕
    [0004] 本発明は、 接地面の接地圧の分布を均一化するこ とによって、 接地面の部分的な滑りを防止し、 それによつて偏摩耗を防ぎ、 ト レッ ド寿命を延長しう る空気入りタイ ヤ、 特に、 接地面形状 の改良にに関する。
    [0005] 〔背景技術〕
    [0006] 高速道路網の整備、 車両の高速化などに伴い、 タイ ヤにおい ても、 高速耐久性、 ゥヱ ッ トグリ ップ性、 操縦安定性、 耐摩耗 性などのタイ ヤ性能を向上するべく、 種々な研究、 開発が行わ れている。 しかし、 タイ ヤの ト レッ ド面が路面と接する接地面 形状自体については、 充分な考慮がはらわれていない。 ここで、 接地面形状は、 タィ ャが正規リ ムにリ ム組されかつ正規内圧が 付加された標準条件で、 タイヤに標準荷重を付加したとき、 ト レツ ド面と路面とが接する範囲の輪郭形状をいう。
    [0007] このようなタイ ヤは、 通常、 それが近年の研究開発によって 得られた新しいタイ ヤであっても、 接地面形状 Αが、 例えば、 第 7図に破線で示すように、 略矩形の基部 Bのタイ ヤ周方向両 端に赤道 C O に沿う膨出部 Cを有したいわゆる蝶型の形状 A 1 となりやすい。
    [0008] なお接地面形状は、 前記蝶型の形状 A 1 のほか、 第 5図に示 すごと く、 こう もり型の形状 A 2、 糸巻き状の形状 A 3、 つづ み形の形状 λ 4、 枕状の形状 Α 5、 まゆ形の形状 Α 6、 8角型 の形状 A 7、 円型の形状 A 8 となる場合.もある。 なお、 前記形 状 A l 、 A 2 を中凸型の形状 A A ; 前記形状 A 3、 A 4、 A 5、 A 6を中凹型の形状 A B ； 前記形状 A 7、 A 8 を 6角型の形状 A Cとそれぞれ総称する。
    [0009] 他方、 接地面形状は、 接地面の接地圧分布に関連する。
    [0010] タイ ヤ周方向に膨出する膨出部、 例えば第 7図の前記膨出部 C、 を有することは、 該膨出部において接地圧が大であること を通常意昧しており、 従って、 このような接地面形状を有する タィャの接地圧分布は不均一であることを意味している。
    [0011] また接地圧分布が不均一である時には、 ト レツ ド面と路面と の間に部分的な滑りが発生しやすく、 肩落ち摩耗、 リ ブパンチ ングなどの偏摩耗も発生しやすく なる。 従って、 ト レツ ド寿命、 ゥエツ トグリ ップ性能、 操縦安定性等の低下を招く。
    [0012] さらに、 タイ ヤが、 トウイ ンなどの偏向とともに取付けられ る際には、 摩耗により接地面形状が多角形状に発展し易く、 こ れによつて乗り心地が低下するという問題も生じる。
    [0013] 従来、 偏摩耗を防止する対策として、 タイ ヤの偏平化、 ト レ ッ ド面のフラ ッ ト化、 ト レッ ド面半径の単一化、 ト レッ ドゴム の高剛性化などが行われている。 しかし、 このような対策を講 じても、 前記蝶型の接地面形状に起因する前記問題は、 充分に 解決されていない。
    [0014] そこで、 接地面形状と接地圧分布と摩耗との関係を総合的に 解折した結果、 タィャが正規リ ムにリ ム組されかつ正規内圧が 付加された前記標準条件で、 第 7図に示すごと く、 無荷重状態 のタイヤを、 その外周面から、 タイ ヤに標準荷重を付加したと きの沈み込みに対応する距離 kの位置で切断して得られる断面 形状を、 ス ラ イ スカ ツ ト形状 S として、 接地面形状をこ のス ラ イ スカ ツ ト形状 Sに近づけることより、 接地圧分布、 接地面内 におけるスベリ量の分布を有効に均一化しう ること見出した。 換言すれば、 接地面形状がこのようなス ラ イ スカ ッ ト形状と異 なることは、 接地圧分布が不均一となることを意味するのであ つて、 このような接地圧分布の不均一は、 滑りの不均一を招き、 偏摩耗を生じやすく、 ト レツ ド寿命を低下させがちとなるので ある。 '
    [0015] また、 従って、 接地面形状をスラ イ スカ ツ ト形状に近づける ベく研究を重ねた結果、 接地面形状には、 ト レ ッ ド面のプロフ ァ ィ ルが 7割程度、 ト レ ッ ドゴムの厚さ分布が 2. 5割程度、 力 一カスプロファ イ ルが 0. 5割程度の比率で影響するこ とを見出 し、 これに基づき本発明を完成したものである。
    [0016] 本発明は、 接地面形状を前記スライ スカ ツ ト形状に近づける ことによって、 接地圧力分布の均一化、 従って、 滑り量の均一 化ができ、 偏摩耗が防止され、 かつゥェッ トグリ ップ性の他、 乗り心地をも改善しう る空気入りタイ ヤの提供を目的としてい る。
    [0017] 〔発明の開示〕
    [0018] 本発明は、 ト レ ツ ド部と、 一対のビー ド部と、 前記 ト レッ ド 部及びビー ド部間の一対のサイ ドウオ ール部とを有するととも に、 前記ビー ド部に配された一対のビー ドコアと、 両端が前記 ビー ドコアの回りに巻き返して係止されたカーカスと、 前記 ト レッ ド部において前記カーカスのタイ ヤ半径方向外側に配され かつベル トコ一ドを有するベルト とを具えた空気入りタィ ャで め つ一し、
    [0019] 前記 ト レッ ド面がタイ ヤ赤道に交わる交点と して定義 される 1 つの中心点 （ P 0 ) と、 この中心点からタイ ヤ軸方向 両側にそれぞれ接地巾 （ G W ) の 1ノ 4 の距離 （ G 4 ) を 離れる前記 ト レッ ド面上の点として定義される 2つの近距離点 ( P 1 ) とを通る円弧の半径として定義される第 1 の ト レ ッ ド 面半径 （ T R 1 ) と、
    [0020] 前記中心点 （ P 0 ) と、 この中心点からタィ ャ軸方向 両側にそれぞれ前記接地巾 （ G W ) の 1ノ 2 の距離 （ G Wノ 2 ) を離れる前記 ト レッ ド面上の点として定義される 2つの遠 距離点 （ P 2 ) とを通る円弧の半径として定義される第 2 の ト レッ ド面半径 （ T R 2 ) と、
    [0021] 前記サイ ドウオ ール部における最大のタイ ヤ断面巾と して定義されるタイ ヤ巾 （W ) とが、
    [0022] 第 1 の ト レ ッ ド面半径 （ T R 1 ) の前記タイ ヤ巾 （ W) に対する比 （ T R 1 ZW) を F 1、
    [0023] 第 2 の ト レツ ド面半径 （ T R 2 ) の前記タィ ャ巾 （
    [0024] W) に対する比 （ T R 2ノ W) を F 2、
    [0025] L 1 = F 2 X 4.3-2.46
    [0026] および
    [0027] L 2 = F 2 X 2.2-0.95
    [0028] としたとき、
    [0029] L 1 "≥ F 1 ≥ L 2
    [0030] の関係を満たすことを特徴とした空気入りタイ ヤである。
    [0031] 〔図面の簡単な説明〕
    [0032] 第.1図は本究明の一実施例を示す断面図、
    [0033] 第 2図は ト レ ツ ド面半径を説明する図、
    [0034] 第 3図は本発明における ト レッ ド面半径の範囲を說明する図、 第 4図、 第 5図は ト レツ ドゴムの厚さと接地面形状との関係 を示す図、
    [0035] 第 6図はタイ ヤ巾 （W) とタイヤ呼び巾 （WT ) との比 （W ノ WT ) と、 接地面係数 （ S F ) と、 接地面形状との関係を示 - す図、
    [0036] 第 7図は接地面形状を説明する図である。
    [0037] 〔発明を実施するための最良の形態〕
    [0038] 以下、 本発明の一実施例を図面に基づき説明する。
    [0039] 第 1図において、 空気入りタイヤ 1 は、 一対のビー ド部 2 と、 —対のサイ ドウオール部 3 と、 ト レツ ド部 4 とを有する。
    [0040] 各ビー ド部 2にはビー ドコア 5が配され、 ビー ドコアには、 サイ ドウォール部 3、 ト レッ ド部 4を通る力一カス 6 の両端部 が巻き返される。
    [0041] 前記カーカスは、 1 プライ以上のラジアル配列のコー ドを具 えており、 これらのカーカスコードは、 タイ ヤ赤道 C O に対し て 6 0〜 9 0 。 の角度で配列される。 又カーカスコー ドとして、 スチールコー ドなどの金属コー ド、 レーヨ ン、 ナイ ロ ン、 ポ リ エステル、 ァラ ミ ド等の有機織維からなる有機繊維コー ドを用 いうる。
    [0042] 又 ト レ ッ ド部 4 には、 前記カーカスのタ イ ヤ半径方向外側に、 ベル ト 7が配される。 該ベル トは、 1 プライ以上のタイ ヤ赤道 C 0に対して比較的小さな角度で配列されたコー ドを有する。 なお、 これらのベル トコー ドとして、 前記カーカスコー ドと同 様にスチールコー ド、 有機繊維コー ドなどを用いるこ とができ る。
    [0043] なお本発明の空気入りタイ ヤは、 第 1図に示すように、 例え ば、 ビー ドコアからタイ ヤ半径方向の外方へ延びるビー ドエぺ ックス 9、 ビー ド補強層 1 0を設けるなど、 周知ないし公知の 種々な構成を具えう る。
    [0044] 前記空気入りタイ ヤ 1 は、 タイ ヤサイ ズ、 種類によって定ま る正規リ ム 1 2にリ ム組され、 正規内圧が付加される。 この標 準状態において、
    [0045] 前記 ト レッ ド部の外表面である ト レッ ド面がタィ ャ赤道 C 0 に 交わる点として定義される 1 つの中心点 P 0 及び この中心 点 P 0からタイ ヤ軸方向両側にそれぞれ接地巾 G Wの 1 Z 4 を 隔てた前記 ト レッ ド面上の点として定義される 2つの近距離点 P 1、 P 1 を通る円の半径として定義される第 1 の ト レツ ド面 半径 T R 1 の、 タイ ヤ巾 Wに対する比 F l ( F 1 = T R 1 / W) と、
    [0046] 前記中心点 P 0 及び 該中心点 P 0からタイ ャ軸方向両側に それぞれ接地巾 GWの 1 / 2を隔てた ト レツ ド面上の点として 定義される 2つの遠距離点 P 2、 P 2を通る円の半径として定 義される第 2 の ト レッ ド面半径 T R 2 の、 タイ ヤ巾 Wに対する 比 F 2 ( F 2 = T R 2 /W ) と力く、
    [0047] 上限 L 1 を （ F 2 X4.3 -2.46) 、 即ち
    [0048] L 1 = F 2 X 4.3 -2.46
    [0049] として、 L 1 ≥ F 1
    [0050] の条件を満たしている。
    [0051] そしてさらに前記比 F l ( F 1 =TR 1 /W) は、 下限 L 2 を （ F 2 X2.2 -0.95) と 1.40 とのうち大なる方として、
    [0052] F 1 ≥ L 2
    [0053] の条件を満たしている。
    [0054] 前記第 1、 第 2の ト レツ ド面半径 T R 1、 T R 2は、 以下に 説明する、 三点法と呼ばれる方法より求めることができる。
    [0055] この三点法は、 円弧または略円弧状をなす曲線上の 3つの 点 ： ある 1つの点と、 この点から等距離を両側に隔てる 2つの 点とによって、 これらの三点を通る円の半径を求める方法であ る。 この方法を、 第 2図に基づき、 前記中心点 P 0 と近距離 P 1から第 1の ト レツ ド面半径 T R 1を求める場合を例として、 説明する。 まず各近距離点 P 1から、 中心点 P 0で ト レ ッ ド面 に接する直線 X 1までの距離 H 1、 H 2を求め、 この平均値 H を求める。 そして、 この平均値 Hと、 中心点 P 0から近距離点 P 1までの距離 L (接地巾の 1ノ 4 ) とをもとに、
    [0056] T R 1 = ( L 2 +HV) ノ 2 H (1)
    [0057] を計—箕することにより第 1の ト レ ツ ド面半径 T R 1が求められ る。 ここで、 距離 H l、 H 2の平均値 Hを用いるのは、 非対称 の ト レ ツ ド面を考慮したためであり、 そのようなものも本発明 に舍みう る。
    [0058] なお、 前記式 (1)は、 前記中心点 P 0 と第 1の ト レ ツ ド面半径 T R 1の中心 0とを結ぶ線 X 2、 近距離点 P 1から前記 X 2に 垂直に下ろした線 X 3 及び 近距離点 P 1 と前記中心 0とを 結ぶ線 X 4 とがなす直角三角形において実質的に成立する
    [0059] T R 12 = L 2 + (T R 1 — H) 2 (2)
    [0060] 力、ら得られた。
    [0061] このように前記距離 Hの計算によつて、 第 1の ト レツ ド面半 径 T R 1が求められる。 第 2の ト レッ ド面半径 T R 2 も同様に して求められる。
    [0062] 第 1 の ト レツ ド面半径 T R 1 のタイ ヤ巾 Wに対する比 F 1 を 前記範囲としたのは、 第 3図に示された実験結果に基づいてい る。
    [0063] この実験では、 各因子をかえた 2 5種のタイ ヤを試作すると ともに、 各タイ ヤの ト レツ ド面半径 T R 1、 T R 2を前記三点 法により求め、 そして前記のごと く正規内圧を付加した状態に おいての接地面形状を測定した。
    [0064] 第 3図は、 この結果を、 前記 F 1 を縦蚰に、 F 2 を横軸にと つて図示している。 この図から明らかなように、 ス ラ イ スカ ツ ト形状 Sに近い、 好ま しい接地面形状 A 0 は、 直線し 1、 . L 2 で囲まれる範囲 Nに存在する。 そしてこの直線 L 1 は、
    [0065] F 1 = F 2 X4.3 -2.46 -… （3) /
    [0066] であり、 又直線 L 2 は、
    [0067] F 1 = F 2 X2.2 -0.95 -… （4)
    [0068] である。
    [0069] 即ち、 この範囲 Nでのみ、 前記好ましい接地面形状 A 0が得 られるのであって、 従って、 第 1 の ト レツ ド面半径 T R 1 をタ ィ ャ巾 Wで除した値、 即ち前記比 F 1 を、 第 2 の ト レ ツ ド面半 柽 T R 2をタイ ヤ巾 Wで除した値、 即ち前記比 F 2 に関連づけ て、 前記上限 L 1、 下限 L 2の範囲に設定している。
    [0070] なお比 F 1 が 1.40 以上のタイ ヤにおいて、 このような好ま し結果が期待でき、 従って、 この 1.40 の値によっても下限 L 1 を定めるのがよい。
    [0071] また第 3図から、 各 ト レ ツ ド面半径が、 （a)前記上限 L 1 の左 の領域にあるときには、 接地面形状が中凹型の形状 A Bまたは 6角形の形状 A Cとなる傾向があり、 又 (b)下限 L 2 の右の領域 にあるときには、 中凸型の形状 A Aとなる傾向がある こ とが判 る。
    [0072] さ らに第 3図は、 前記範囲 Nと、 接地面形状が六角型の形状 A Cを呈する範囲 Y l或いは中凸型の形状 A Aを呈する範囲 Y 2 とが重複し、 前記範囲 Ν内に形状 A C. AAを呈するタイヤ がー部が存在していることを示しているが、 明らかに、 好まし い形状 A 0は、 前記範囲 Nにしか存在していないことも示して いる。
    [0073] このように、 空気入りタイヤ 1 は、 2重ラジアスの ト レッ ド 面を採用し、 かつ各 ト レツ ド面半径を前記範囲 N内に設定する ことによって、 好ましいスライ スカ ッ ト形状 Sに近い接地面形 状 A Oをう ることができ、 従って、 接地圧分布とともに滑りを 均一化でき、 偏摩耗を減じて ト レッ ド寿命の低下を防止すると ともにゥエツ トグリ ップ性能の低下をも防止しう るのである。 さらに、 前記ト レ ツ ド面と前記ベル ト 7のタイャ半径方向外 面との間に位置する ト レツ ドゴムは、 その厚みが、 （a) 前記中 心点 P 0に於けるゴム厚さ T 0の、 前記近距離点 P 1における ゴム厚さ T 1に対する比 T O ZT 1が、 0.95以上かつ 1.05 以 下となり、 かつ ） 前記遠距離点 P 2におけるゴム厚さ T 2の、 前記ゴム厚さ T 1に対する比 T 2 ZT 1力 0.85 以上かつ
    [0074] 1.05 以下 となるように設定されている。
    [0075] ここでゴム厚さは、 ト レツ ド面上の当該位置からベル トの外 面まで引いた法線の長さとして定義ざれるが、 ベル ト 7が複数 ブライからなる場合は、 カーカス 6にもつとも近い、 最も内側 のプライ の外面までの距離として定義される。
    [0076] このよう に、 前記厚さの比 （T 0 ZT 1 ) 及び （T 2 ZT 1 ) を前記数値範囲とするのは、 このような範囲 （第 4図の範 囲 M) に設定することによって、 第 3図の前記範囲 N内に舍ま れる前記中凸型の形状 A A及び中凹型の形状 A Bを除去できる ことが判明したことによる。
    [0077] なお第 5図は、 前記したごと く 、 この範囲 Mを外れる場合に 生じる形状 A 1〜A 8を定性的に示している。
    [0078] またさ らに、 サイ ドウオ ール部における、 タイ ヤの最大断面 巾として定義される前記タイ ャ巾 Wの、 タイ ャサイ ズの呼び巾. WTに対する比 WZWTを、 0.97 以上かつ 1.03 以下、 より 好ま し く は 0.97 以上かつ 1.0以下としている。
    [0079] これは、 第 6図に示すごと く、 前記比 WZW Tが 1.03 より も大、 即ちタイ ヤ巾 Wが呼び巾 WTの 1. 0 3倍こえる時には、 前記六角型の形状 A Cと成りやすく、 従って、 この比を 1.03 以下とすることによって、 第 3図の前記範囲 N内に入る六角形 型の形状 A Cを呈するタイ ヤを除きう ることによる。
    [0080] なお前記比 WZWTが 0.97 より も小さい場合は、 中凸型の 形状 AAとなりやすい。
    [0081] なお第 6図は、 前記比 WZWTを縦軸に、 接地面係数 S Fを 横軸にとって示している。 この接地面係数 S Fは、 前記接地面 の面積 ： 実接地面積 S Aの、 接地面のタィ ャ軸方向の巾 ： 接地 巾 GWと接地面のタィャ周方向の長さ ： 接地長さ L との積 G W X Lで表されるみかけの接地面積に対する比 S AZG W X L と して表される。
    [0082] この接地面係数 S Fは、 0.85 以上かつ 0.95 以下に設定さ れている。 これは 0.85 より も小である ときは、 接地面形状が 六角形の形状 A Cとなりやすく、 又 0.95 より も犬である とき は、 中凸型の形状 A'Aとなる傾向があるためである。
    [0083] 前記比 WZWTと接地面係数 S F とをそれぞれ前記範囲に設 定することによって好ま しい形状 A O の接地面をう ることがで έる。
    [0084] このよう に、 前記比 F 1及び F 2を前記範囲 Ν内に設定する ことによって、 タイ ヤは、 好ま しい形状 A 0 をう る基本条件を 具える。
    [0085] 又ゴムの厚さの比 T 0 /T 1 を前記範囲 M内に設定すること によって、 前記範囲 N内に存在しう る中凸型の形状 A A或いは 中凹型の形状 A Bを呈するタイ ヤを除去しう る。
    [0086] さ らにタイ ャ巾 Wと呼び巾 W Tとの比 W/WTを前記範囲と することによって、 前記範囲 N内に存在しう る六角形の形扰 A Cを呈するタイ ヤを除去しうる。
    [0087] さらに接地面係数 S Fを前記範囲とすることによって、 接地 面は、 より好ましい形状となる。
    [0088] このような好ましい形扰は、 前記スラスカ ッ ト形状 S と近似 し、 接地面における境界部分におけるタィャ転動に伴う負荷変 形を放射状に均一に分布させう るとともに、 又接地圧分布を均 一化でき、 不均一な接地圧分布に起因する偏摩耗を防止しうる。 またさらに、 接地面の踏み込み側、 即ち進行方向前緣、 及びそ の反対側の蹴り出し側に於けるすべり量を均一化でき、 不均一 なすべり量に起因する偏摩耗を防止しう る。 又ゥエ ツ トグリ ッ プ性能の低下を防止し、 操縦安定性を保つと同時に、 前記のご と く偏摩耗を防ぐことによって、 車への取りつけに偏向がある 際にも、 多角形摩耗を防ぎ、 のり心地を維持する。
    [0089] このように、 本発明の空気入りタイ ヤは、 2 つの ト レッ ド面 半痊を持った ト レツ ド面を具えるとともに、 これらの ト レツ ド 面半径をタィ ャ巾に関連づけて所定の範囲に設定することによ つて、 好ま しい形状の接地面をう ることができる。 その結果、 均一な接地圧分布が得られ、 そして滑り も均一化され、 肩落ち 摩耗、 リ ブバンチングなどの偏摩耗が有効に防止される。 そし て、 ト レッ ド寿命の低下が防止されると同時に、 ウエ ッ トグリ ッブ性能が改善され、 さらに操縦安定性も改善しう る。
    [0090] 〔産業上の利用可能性〕 - 本発明は、 各種構造、 サイ ズの空気入りタイヤに採用できる 力^ 特に乗用車用ラジアルタ イ ヤに好適に採用できる。
    权利要求:
    Claims 請求の範囲
    1. ト レッ ド部と、 一対のビー ド部と、 前記 ト レッ ド部及 びビー ド部間の一対のサイ ドウオ ール部とを有する とともに、 前記ビー ド部に配された一対のビー ドコアと、 両端が前記ビー ドコアの回りに巻き返して係止されたカーカスと、 前記 ト レツ ド部において前記カーカスのタイ ヤ半径方向外側に配されかつ ベル トコー ドを有するベル トとを具えた空気入りタイ ヤであつ て、
    前記 ト レ ツ ド面がタイ ヤ赤道に交わる交点として定義 される 1 つの中心点 （ P 0 ) 及びこの中心点からタイ ヤ蚰方向 両側にそれぞれ接地巾 （ G W) の 1 / 4 の距離 （ G Wノ 4 ) を 離 る前記 ト レッ ド面上の点として定義される 2つの近距離点 ( P 1 ) を通る円弧の半径として定義される第 1 の ト レ ッ ド面 半径 （ T R 1 ) と、
    前記中心点 （ P 0 ) 及びこの中心点からタイ ャ軸方向 両側にそれぞれ前記接地巾 （ GW) の 1ノ 2 の距離 （ GWノ 2 ) を離れる前記 ト レッ ド面上の点として定義される 2つの遠 距離点 （ P 2 ) を通る円弧の半径として定義される第 2 の ト レ ッ ド面半径 （ T R 2 ) と、
    前記サイ ドウオ ール部における最大のタィ ャ断面巾と - して定義されるタイ ヤ巾 （W) とが、
    第 1 の ト レ ツ ド面半径 （ T R 1 ) の前記タ イ ヤ巾 （ W) に対する比 （ T R 1 ノ W> を F l、
    第 2 の ト レツ ド面半径 （ T R 2 ) の前記タィ ャ巾 （ W) に対する比 （ T R 2ノ W) を F 2、
    L 1 = F 2 X 4.3-2.46
    および
    L 2 = F 2 X 2.2-0.95
    としたとき、
    L 1 ≥ F 1 ≥ L 2 の藺係を満たすことを特徴-とした空気入りタイヤ。
    2. 前記ト レツ ド部は、 前記 ト レツ ド面と前記ベル トのタ ィ ャ半径方向外面との間に介在する ト レ ッ ドゴムを舍むととも に、
    該ト ツ レ ドゴムの、 前記中心点 （ P 0 ) におけるゴム 厚さ （T 0 ) と、 前記近距離点 （ P 1 ) におけるゴム厚さ （ T 1 ) と、 前記遠距離点 （ P 2 ) におけるゴム厚さ （ T 2 ) とは、
    0.95 ≤ T 0ノ T 1 ≤ 1.05
    および
    0.85 ≤ Ύ 2 /Ί I ≤ 1.05
    の関係を満たすことを特徴とした請求の範囲第 1項記載の空気 _ 入りタイヤ。
    3. 前記タイ ヤ巾 （W) の、 タイ ヤサイ ズの呼び巾 （W Τ ) に対する比 （WZWT ) は、 0. 9 7以上かつ 1. 0 3以下で あることを特徴とした請求の範囲第 1項記載の空気入りタイヤ。
    4. 前記 ト レッ ド面の実接地面積 （ S Α) の、 タイ ャ軸方 向における前記接地巾 （ GW) にタイヤ周方向の接地長さ （ L ) を乗じたみかけの接地面積 （ GW X L ) に対する比として 定義される接地面係数 （ S F ) が、 0.8 5以上かつ 0.9 5以下 であることを特徴とした請求の範囲第 1項記載の空気入りタィ ャ。
    类似技术:
    公开号 | 公开日 | 专利标题
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    同族专利:
    公开号 | 公开日
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    法律状态:
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    优先权:
    申请号 | 申请日 | 专利标题
    JP17197587||1987-07-08||
    JP62/171975||1987-07-08||JP63505564A| JP2885344B2|1987-07-08|1988-06-28|空気入りタイヤ|
    DE8888906050A| DE3881192D1|1987-07-08|1988-06-28|Reifen.|
    DE8888906050T| DE3881192T2|1987-07-08|1988-06-28|Reifen.|
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